夫婦関係が何らかの理由で破綻しかけていると感じても、「本当に離婚すべきなのか」と悩んでしまうものです。本記事では、離婚を考える上で知っておきたい「離婚した方がいい妻」の具体的特徴や、実際の体験談、判断基準などを紹介します。離婚は大きな決断であり、子どもや経済面への影響も少なくありません。選択を後悔しないためにも、ぜひ参考にしてください。
鈴木 成公／新大塚法律事務所（第一東京弁護士会所属）
ホームページ：https://www.shin-ohtsuka.com/
離婚等の家族に関する案件や男女トラブルの案件を多く取り扱っている事務所です。法律的な観点だけでなく、人生の再出発に向けた総合的なアドバイスを様々な角度からさせていただきます。
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弁護士、依頼者がお互いに「正直であること」。信頼関係を築くことで、依頼者の目的を達成できると考えます。私は、依頼者の言葉を表面的に受け取り、その通りに進めていくことが「寄り添うこと」だとは思いません。依頼者の根底にある目的を把握し、良い着地点に運ぶ弁護士でありたいと思っています。
「離婚した方がいい妻」の10の特徴
離婚を検討するほど関係が悪化している場合、具体的な原因や特徴を確認することは重要です。ここでは、離婚を真剣に考えるべき10の妻の特徴をまとめました。
１.身体的・精神的暴力を振るう
身体的暴力や精神的暴力が日常的に行われるのは深刻な事態です。また、暴言や脅迫などによるモラハラは、被害者が萎縮し動けなくなるほど大きな影響を及ぼします。こうした暴力が改善されない場合、夫や子どもの心身の健康を守るため、離婚も現実的な選択肢となるでしょう。
２.度重なる不倫・浮気
妻の不倫や浮気が一度きりではなく何度も繰り返される場合、信頼関係が回復するのは容易ではありません。妻を信用できないまま同居を続ければ、無用なストレスと精神的苦痛を抱えることになります。結婚生活の根幹である相互の尊重が破綻しているため、離婚を検討する方が良いケースもあります。
３.深刻な浪費・経済的虐待
浪費癖があり生活費や貯金をあっという間に使ってしまうような状況は、家族の将来設計を大きく揺るがします。さらに、妻の金銭管理によって生活費が圧迫される経済的虐待があれば、家庭内での健全な営みは難しくなるでしょう。お金に対する価値観の違いが大きい場合は、ここを乗り越えられない限り夫婦関係の修復は困難です。
４.育児・家事の放棄
子どもの世話や家事を全く行わず、夫だけに負担をかけ続ける場合も離婚原因になり得るでしょう。家族の協力のもと成り立つはずの家庭生活が、一方への依存構造となってしまうと不満が募りやすいためです。妻が改善の意思を見せないままであれば、夫婦関係の再構築はさらに難しくなります。
５.コミュニケーションが不可能
日常会話が成立せず、どんなに話し合おうとしても一方的に無視される場合は要注意です。意見交換が行えない状態が続くと、家族の問題解決や意思決定が滞るだけでなく、精神的な隔たりが大きくなります。最終的に何も相談できない状況が続くため、夫婦として協力する基盤そのものが失われる可能性があるのです。
６.子どもへの虐待や悪影響
妻が子どもに対して暴力や暴言を行う場合、離婚の検討を急ぐ必要があるかもしれません。また、夫婦喧嘩を子どもの前で頻繁に行うことで心理的不安を与えるなど、悪影響を与える可能性があります。
子どもの情緒不安定や自己肯定感の低下などが見られる場合、発達につながるケースもあります。
７.長期にわたるセックスレス
夫婦間の身体的、精神的つながりを長く欠いていると、関係性の維持に不安が生まれます。互いのスキンシップや親しみが失われるなかで、夫婦としての協力体制も崩れやすくなります。
セックスレスに不満を抱えていることを正直に打ち明けられない状態が続く場合は、一歩踏み込んで話し合う必要がありますが、妻が解決に前向きでない場合は、離婚を検討する必要があるかもしれません。
８.自己中心的で家族に無関心
育児や家事、仕事との両立で疲れているのかもしれませんが、妻が自分の欲求や予定ばかりを優先し、家庭や子どものことに配慮しない姿勢が続くと、夫婦間の溝は深まります。家族としての協力や思いやりを持てないままでは、お互いの不満や不信感が累積していく一方です。
相手と向き合う姿勢を変えようとしないならば、一緒にいる意味を見失ってしまうことにつながります。
９.夫の家族との深い対立
妻が義両親や親族との付き合いを無視し続けたり、露骨に対立する状態が続くと、夫婦間のストレスは非常に大きくなります。特に、夫が板挟みになり身動きが取れなくなってしまうと、夫としても精神的に苦しい立場に追い込まれてしまいます。。
解決の糸口が見えず精神的な負担が深刻化した場合、離婚をも視野に入れる必要があるでしょう。
10.重度のうつ病・依存症と治療の拒否
妻が重度のうつ病や何らかの依存症を抱えている場合は、夫婦で支え合うことが理想ですが、必要な治療さえ拒む状況が続くと生活が成り立たなくなることがあります。特に子どもへの影響がある場合、問題の根本が解決されなければ家庭環境は悪化するばかりです。
妻が治療に前向きであれば、最も身近なパートナーとして支えることが理想ですが、治療を拒み、専門家や医療機関のサポートを得られないまま状況が悪化すれば、離婚を検討せざるを得ないケースもあります。
【体験談】「妻と離婚したい！」と思った理由
実際にどのような理由で離婚を決意したのか、当事者たちの声を通じて考えてみましょう。
モラハラが日常化し、精神的に追い詰められました。毎日の暴言で自分がどんどん小さくなっていく感覚です。子どもたちも怯えるようになり、この夫婦関係では子どもの心が壊れると思い、弁護士に相談して離婚を決意しました。
浮気が発覚してからも反省の色がなく、不倫相手とのメッセージを見つけては夜も眠れない日々が続いています。信頼関係が完全に破綻し、もう修復は不可能だと悟りました。別居を始めてから心が軽くなり、離婚が正しい選択だと確信しています。
家事を一切せず、生活費も出さないのに、お金の使い方には厳しく監視されます。この金銭的DVから抜け出したくて、こっそり貯金を始め、養育費の算定や財産分与について調べましたが、親権は妻が持つことになるのではないかと不安でいっぱいです。
嫁さんとのセックスレスが5年以上続き、話し合いを持ちかけても「面倒くさい」の一言で終わり。夫婦間のコミュニケーションが完全に途絶え、もはや他人同然の生活です。このまま人生を無駄にしたくないと思い、離婚調停を申し立てるつもりです。
産後、アルコール依存症なのに治療を拒否し続け、酔った勢いで子どもに当たる姿を見るのが辛かった。何度も話し合いましたが改善せず、子育ての環境としても最悪だと判断。親権を得て子どもと実家に戻り、新しい生活を始めることを決意した。
妻と離婚すべきか判断する5つの質問
離婚を最終的に選択する前に、冷静に自問自答しておきたいポイントがあります。ここでは5つの重要な質問を紹介します。
夫婦関係は修復不可能か
夫婦関係の修復に向けて話し合いやカウンセリングを試みたうえで、それでも解決の糸口が見えないならば修復が難しい可能性があります。一時的な感情のもつれではなく、長期にわたる不和や根本的な価値観の相違がある場合は、離婚を考える方が互いにとって有益な場合もあります。
自分ができる取り組みはすべてやり尽くしたかどうか、客観的に見極める必要があるでしょう。
離婚しても後悔しないか
一時的な感情で「こんな嫁とは離婚した方がいい！」と衝動的に離婚を決めても、しばらく経って「離婚なんてしなければよかった」「もっと話し合えば良かった」と後悔することも少なくありません。離婚後の生活や子どもの将来、老後の生活、周囲の反応などさまざまなことを考えて判断しましょう。
逆に、現状が苦痛であり維持することで自分や子どもの精神的健康が著しく損なわれるのであれば、早めに離婚を選択した方がいい場合もあります。将来の生活設計や関係性を思い描きながら、本当に今が決断の時なのかを考えましょう。
法的離婚事由はあるか
たとえば不貞行為や悪意の遺棄など、民法で定められた離婚原因に該当するかどうかを確認することは重要です。法的な事由がないと離婚がスムーズに成立しない場合もあるのです。
民法では、裁判離婚が認められる理由として法定離婚事由を定めています。法定離婚事由がなければ離婚裁判を起こしても、相手が離婚に応じない場合、離婚できません。
第二款 裁判上の離婚
（裁判上の離婚）
第七百七十条 夫婦の一方は、次に掲げる場合に限り、離婚の訴えを提起することができる。
一 配偶者に不貞な行為があったとき。
二 配偶者から悪意で遺棄されたとき。
三 配偶者の生死が三年以上明らかでないとき。
四 配偶者が強度の精神病にかかり、回復の見込みがないとき。
五 その他婚姻を継続し難い重大な事由があるとき。
２ 裁判所は、前項第一号から第四号までに掲げる事由がある場合であっても、一切の事情を考慮して婚姻の継続を相当と認めるときは、離婚の請求を棄却することができる。
引用元: https://elaws.e-gov.go.jp/document?lawid=129AC0000000089
不倫や浮気は不貞な行為にあたり、家事や子育ての放棄や家出などは悪意の遺棄にあたる可能性があります。DVや暴力、過度な浪費などはその他婚姻を継続し難い重大な事由にあてはまる可能性がありますが、認められるためのハードルは相当高いと考えましょう。
離婚が子どものためになるか
子どもの安全や生活環境が損なわれているなら、親として最適な環境を整えるために離婚が必要となる可能性があります。反対に、夫婦関係が悪くても子どもを巻き込みたくないという理由から、あえて離婚を回避する決断をする場合もあります。
夫にとっては「離婚したほうがいい妻」でも、子どもにとっては「離れたほうがいい母親」だとは限りません。子どもの将来や今の気持ちをよく考えて、離婚すべきかどうかを考えましょう。
多くの子どもは父親も母親も大好きで、両親と仲良く暮らしていきたいと思っています。妻の言動が子どもに悪影響を及ぼしているのならともかく、子どものために離婚を留めたり、関係修復を図ったりすることも大切なことです。子どもの思いや将来を優先して判断しましょう。子どもが自立するまで我慢して、熟年離婚を目指すという方法もあります。
養育費はどうなるのか
仮に離婚を決断した際に、子どもの生活費や教育費をどのように確保するのかを明確にしておく必要があります。
たとえ離婚しても、子どもと親の関係が切れるわけではなく、親は子供を扶養する義務があります。このため、親権を持たない親は、親権者に対し養育費を支払います。子どもの親権をどちらが持つのかという話に目が向きがちですが、同時にどちらが、どのくらいの期間、いくら養育費を払うのかという問題も重要です。
養育費を約束通り支払ってもらえず、子どもが十分な教育を受けられないというケースもあります。相手からきちんと養育費を受け取れるのか、または、しっかり養育費を支払い続けられるのか、ということも離婚する前に考えておくことが大切です。
妻と離婚した方がいいかわからない場合
迷いや葛藤がある場合には、専門家への相談や夫婦カウンセリングなど、離婚以外の選択肢も検討してみることが大切です。
夫婦関係を修復できる可能性が残っているなら、第三者のサポートを受けてみるのも有効です。家族問題を専門に扱うカウンセラーや、法律知識に精通した弁護士に相談することで、新たな打開策を得られるかもしれません。一度離婚してしまうと元の状態には戻すのが難しいため、できる限り多角的に状況を見直すのが望ましいでしょう。
離婚を考えるほど夫婦関係が悪化していても、本当に離婚すべきか迷いや葛藤を感じるのは自然なことです。そんなときは、夫婦カウンセリングの利用がおすすめです。
夫婦問題専門のカウンセラーは、夫婦間の問題の根本原因を一緒に探り、コミュニケーションの改善方法など具体的な解決策を提案してくれます。多くの夫婦を見てきた経験から、修復可能な関係かどうかを客観的に判断し、時には「離婚を選ぶことで双方がより幸せになれる可能性がある」と提案することもあります。
カウンセラーがあなたの気持ちに寄り添い「本当はどうしたいのか」という本心を引き出します。迷っている時こそ離婚という決断を急がず、第三者の視点を借りることで、後悔のない選択ができるかもしれません。
妻と離婚する場合の流れ
いろいろと考えた結果「嫁とは離婚したほうがいい」と決意した場合、離婚の話し合いや手続きはどのように進むのでしょうか。一般的な流れを簡単に説明します。実際の離婚手続きの進め方は、それぞれ個別の事情に基づいて判断する必要があるため、夫婦問題に詳しい弁護士に相談することをおすすめします。
最初は話し合いで協議離婚を目指す
離婚は基本的に、夫婦が話し合い、合意することで成立します。話し合いで離婚することを協議離婚と言います。財産分与や親権、養育費、慰謝料、その他さまざまな条件をまとめた離婚協議書を作成し、離婚届に署名捺印をしたら、あとは役所の窓口に届けを提出し、受理されれば離婚が成立します。
互いに条件を含めて離婚に合意していれば、裁判所は関係ありませんし、難しい手続きも必要ありません。離婚する夫婦の大部分が、協議離婚で離婚しています。しかし、条件を確実に相手に守らせた
合意できなければ離婚調停の申し立て
話し合いをしても、離婚に合意できない場合は、家庭裁判所に離婚調停を申し立てることができます。離婚調停とは家庭裁判所の調停委員が間に入り、離婚に向けた話し合いを進めることです。条件で合意できれば、裁判所が調停調書を作成してくれるので、後は役所で離婚の手続きをすれば離婚が成立します。
しかし、夫と妻の主張の隔たりが大きかったり、どちらかが調停に応じなかったりして合意に至らない場合は調停不成立として調停が打ち切られます。
調停不成立なら離婚裁判も
調停が不成立となり、相手も話し合いに応じる態度が見られない場合は、離婚裁判を起こして離婚を目指すことになります。しかし、離婚の理由が民法の離婚事由に当てはまらない場合や、証拠がない場合は裁判を起こしても、離婚が認められません。離婚裁判は費用も期間も掛かるので、裁判を起こすべきかどうか、弁護士によく相談しましょう。
離婚裁判の話を聞いたことがある人も多いと思いますが、実際の離婚裁判は負担が大きく、実際に裁判で離婚する夫婦は少数です。裁判を最後まで争うと1年以上かかることがありますから、弁護士にも相談しながら早期解決を目指すことが大切です。
新大塚法律事務所 鈴木成公子どものことなども考えれば「離婚が本当に最善の選択肢か」ということも含めて、離婚を決断する前から夫婦問題に詳しい専門家に相談し、熟慮することが望ましいと思います。
とりわけ、離婚の問題は感情的になりがちですが、冷静さを欠いた中で手続きを進めてしまうと、後から取り返しのつかないことになることもあります。そのため、自己に不利と思われることも含めて専門家に話した上で、耳に痛いことも含めたアドバイスを受けながら、人生の再出発の方法を共に考えていくことを望ましいと思います。
妻と離婚した方がいいか悩んだ場合は第三者に相談を
妻との離婚を考える場合、感情的な判断だけでなく、専門家の客観的な視点を取り入れることが重要です。離婚手続きでは、財産分与、養育費、親権問題など複雑な決断が必要となり、法的知識が不足したまま進めると将来的なトラブルの原因になります。
弁護士への相談は、自分の権利や選択肢を明確にし、最善の道筋を示してくれます。また、夫婦カウンセラーは関係修復の可能性や本当の問題点を見極める助けになるでしょう。どちらを選ぶにしても、第三者の専門的アドバイスを得ることで、冷静な判断と後悔の少ない選択ができます。離婚は人生の大きな転機であり、十分な情報と支援を得たうえで決断することが、あなたと家族の未来のために大切です。
