社内不倫が始まる&バレるきっかけ｜職場は解雇される？

回数を重ねるごとに、関係がさらに親密になり、肉体関係にまで発展することがあります。独身同士であれば問題はありませんが、相手が既婚者の場合、不倫が発覚すると慰謝料を請求される可能性があります（※1）。万が一、一時の感情の盛り上がりで肉体関係を持ってしまっても、それ以上、関係を続けるべきではありません。

アプローチをかけるのは、何も男性だけではなく、男性にしつこくアプローチをかける女性もいるようです。女性に関心を持たれると悪い気はしないものですが、既婚の男性ならば、気を引き締めて相手に接する必要があります。

心理学においては、繰り返し接すると好感度や印象が高まる効果を単純接触効果と呼びます。毎日同じプロジェクトで顔を合わせているうちに、お互いの好感度が上がっていくのは自然な感情ですが、既婚者ならば一線を越えてはいけません。

自分と不倫相手の両方を知っている職場の同僚には、不倫を気づかれやすいものです。また、ふとした瞬間にスマホの画面を見られて不倫がバレてしまうというケースもあります。不倫が周囲の人々にバレてしまうのはどのような時なのか、よくあるケースを７つ紹介しましょう。

社外で一緒にランチをしている姿や、一緒に帰宅する姿を見られて社内不倫がバレるケースもあります。休日のデート先で思いがけず同僚と鉢合わせてバレることもあります。会社の外だからと安心するのは危険です。

社内不倫がバレた際のリスクには、さまざまなものがあります。配偶者から慰謝料を請求されるかもしれませんし、会社からも懲戒処分を受ける可能性があります。家族と会社からの信頼を同時に失えば肩身はとんでもなく狭くなってしまいます。そうならないためにも、一度社内不倫のリスクとしっかり向き合うべきでしょう。

社内不倫が会社にバレてしまうと、職場の秩序・風紀を乱している、業務に悪影響を及ぼしていると判断された場合、懲戒処分を受けるリスクがあります。懲戒処分の内容としては、戒告（注意）・減給・降格・諭旨退職（退職金あり）・懲戒免職（退職金なし）があります。

また、職場の人間の信頼も失い、働きづらくなってしまいます。上司や役員の信頼を失えば、出世やキャリアに大きく影響してしまうことでしょう。また、会社から退職勧告を受けなかった場合でも、職場に居づらさを感じて自主退職するケースもあるため、会社に社内不倫がバレるリスクは大きいと言えます。

社内不倫をしていた事実が配偶者に知られてしまえば、慰謝料を請求されるリスクがあります。不倫慰謝料の相場は50万~300万円程度ですが、配偶者の精神的苦痛によってはそれ以上となる可能性もあります。

不倫相手も既婚者であった場合、不倫相手の配偶者から慰謝料を請求されるリスクがあります。さらには不倫相手が妊娠してしまった場合、相手からも慰謝料や中絶費用を請求されるリスクがあります。

社内不倫は相手と上手に別れないと、職場での働き方にも響きます。相手に精神的ダメージを残してしまえば最悪の場合、不倫の暴露や慰謝料請求にも発展してしまい、受ける社会的・金銭的ダメージは計り知れません。社内不倫における別れ方に困った場合は弁護士に相談すると良いアドバイスを受けられることがあります。

不倫相手としっかりと話し合い、円満に別れることができればベストです。関係をずるずると長引かせないためにもキッパリと別れたい意思を表明しましょう。迷っている素振りを見せたり、回りくどい言い方で伝えたりするのはNGです。まだ関係を続けられる余地があると思われて、うまく丸め込まれる可能性があります。

また、相手を傷つけないように配慮することも重要です。相手に精神的ダメージを残して別れると、最悪の場合、慰謝料を請求される可能性があります。面倒なトラブルにならないよう、相手に配慮したうえで別れを告げましょう。

社内不倫について会社にバレてしまうと、場合によっては懲戒処分の対象になり、最悪の場合、退職を求められてしまう場合もあります。一般的に社内不倫でどのような場合に懲戒処分になるのかを解説します。会社によって就業規則や社内の方針が異なるため、一般より寛大な場合も、逆に厳しい場合もあります。

解雇処分には、自主退職を促し退職金を支払う諭旨退職と、退職金が減額されたり支払われなかったりする懲戒解雇があります。懲戒解雇には相当の理由が必要で、不倫で職場の風紀を乱したというレベルでは懲戒解雇となる可能性は低いでしょう。

ただ、会社に損害を与えた・会社の評価を大きく下げたといった場合は、懲戒解雇となることがあります。具体的には「不倫のトラブルで相手先にも迷惑をかけるなどして、会社の評判を落とした」「職場内で性行為を行うなど職場環境に悪影響を及ぼした」といった場合は、重い処罰が下される可能性があります。

基本的に、不倫はプライベートな行為とされています。そのため、会社から処分されるような行為には当たらないという考え方が一般的です。しかし、実際には就業規則に違反したとして、社内不倫の当事者が処分されることがあります。

懲戒処分を受けるのは職場の風紀・秩序が乱された場合や会社の業務に大きく影響を与えた場合です。具体的には妻子のある社員が他の社員と不倫関係になり、相手方の配偶者から会社へ苦情が入った場合などは、コンプライアンス違反に問われ、処分されることがあります。

ただ、同僚の社員らが「不倫をしているようだ。社内の風紀を乱す」などと訴えても、実害がなければ、懲戒処分になることは少ないでしょう。懲戒処分は単に不倫が社内の風紀を乱すというだけでなく、取引先など対外的な影響なども勘案して、慎重に判断されます。

社内不倫であっても、建前上はあくまで個人の問題なので、会社が強引に別れさせるなど直接関与はできません。たとえ不倫の事実が判明しても、就業規則違反の事実がなく、業務に支障がない場合は、懲戒処分とならない可能性は高いでしょう。

社内不倫が配偶者にバレてしまった場合はどうなるのでしょうか？場合によっては離婚に至ったり慰謝料を請求されたりするケースもあります。社内不倫が配偶者にバレてしまった場合に起こることについて、事例も合わせて紹介します。

また、不倫が原因の離婚では離婚の原因を作った側、すなわち不倫した側は離婚相手に対して離婚慰謝料を支払う義務があります。離婚慰謝料は双方の収入や婚姻期間などから定められますが、100~200万円が相場です。

不倫をしたことで配偶者が精神的苦痛を感じていた場合、配偶者から慰謝料を請求される場合があります。不倫による慰謝料はさまざまな要素を勘案して決定されますが、主に婚姻期間、不倫時の夫婦関係や不倫の内容（期間・回数など）が考慮されます。特に、不倫が原因で離婚に至った場合は慰謝料が増額されるケースがあります。

慰謝料の相場は離婚しなかった場合50~150万円、離婚した場合100~200万円程度です。さらに、婚姻期間が長い、肉体関係の回数が多い、不倫の結果妊娠・中絶していた場合、この相場より高くなる可能性があります。

不倫をしたことで離婚し、配偶者が親権者となった場合、一般的に養育費を請求されます。養育費とは離婚後に子どもを監護・教育するために必要となる費用・子どものための生活費のことです。子どもの親権を持つ方が持たない方に対して養育費を請求できます（※2）。

養育費の算出には養育費計算ツールが公開されていますので、参考にしてください。

帰りが遅かった日には財布やバッグの中身をチェックしてみましょう。何か不審なものが入っているかもしれません。ホテルやカラオケ・居酒屋のレシート、不自然な場所のコンビニのレシートは不倫のサインの可能性があります。もしかすると車の中に不倫相手の私物が残っている可能性もあるので確認してみましょう。

ボイスレコーダーによって録音された音声は、民事訴訟において原則として証拠能力が認められています。ただ、ボイスレコーダーを設置したことによって人格権（個人の人格的利益を保護するための権利）を侵害する恐れがあるほか、録音が流出した場合には、逆に慰謝料を請求される可能性もあるので注意が必要です。

不倫調査アプリでおすすめのアプリは『ケルベロス』です。このアプリは元々子どもの防犯用に作られたアプリですが、相手の現在地の確認・盗聴・遠隔での写真撮影など様々な機能があり、不倫調査にも役立ちます。また、ケルベロスはスマホに表示されるアプリを非表示にすることもできます。

ケルベロスのデメリットとしては、パートナーの端末にケルベロスをインストールする必要があること、GPS機能をオフにされたり機内モードにされたりすると追跡できないことが挙げられます。

「社内不倫を解消したいが、うまくできるか不安だ」などと悩みを抱えている場合には早めに弁護士に相談することをおすすめします。